みんなが使うから仕方がなく、それにタダだし
docomoからi-modeの端末（今でいうガラケー）が登場した当時、みんな携帯でメールができる便利さに飛びつき、あっという間に日本国中で定着したのですが、まだ登場して２０年ほどしか経っていません。
※i-modeの登場は１９９９年
そして今や日本国内でスマホを持つ大半の人が使っているLINE。
こちらは登場して１０年ほどで、２０１１年にサービスが開始されています。
i-modeが開始されたときは筆者もすぐに飛びつきました。
それまでパソコンではプロバイダーが付与したメールアドレスを使って便利にメールでやり取りをしていたし、屋外でのメールのやり取りには、モバイルZという端末にケータイを接続して「１０円メール」を利用していました。
それがケータイだけでメールの利用ができる！ということで、本当に重宝しました。
それに対してLINEに関しては腰が重かったですよ。
家族や親せきの中でLINEを使っていないのは筆者だけとなり、連絡をするのに不便だという声に負けてしぶしぶインストールしたのですから。
本当にみんなが使うから仕方がなく・・・でも利用料は通信代だけだからまぁいいか・・・という感じでしたね。
i-modeメールに関してはdocomoという日本企業がi-モード接続料を別途徴収しての利用だったので、どこか安心感があったのです。
ところがLINEに関しては韓国に親企業があるという純日本企業ではないということ、通信代を除いて無料で利用できるということから、かなり警戒していたのです。
警戒心から近付かないようにしていたのですが、私のように家族や親せき、学校や勤務先からの“要請”によって仕方がなく使っている人も多数いると思います。
タダだから怖いと思う部分と、タダだから使っている部分が同居している、そんな感じですよね。
LINEと「嫌韓」
実際過去にもLINEは通信内容を韓国政府が傍受していたという騒動（２０１４年）もあったし、それ以降もこの手の話は出てきては消えを繰り返していました。
当然ですけどLINE側はこの手の話はすべて否定してきましたが、韓国国内でもLINEは韓国政府によって監視されているとのことから、ほとんどの人はLINEを使わずにカカオトークを使っていると言います。
でも会社など友人の前でこのことを言うと、多くの人はたんなる「嫌韓」として扱ってきていましたね。
韓国が嫌いだからLINEも使わないのだろう
たしかに韓国という国は筆者からすれば信用できないし、簡単に言えばありえない国です。
でもLINEと嫌韓とは別で、自身の情報が許可もなく知らないうちに韓国政府に流れ出るという噂が何度も何度も出るような状態では、安心して使うことはできません。
筆者に関する情報なんて大したものはないですよ。
「今日は何時に帰るの？」
「スーパーに寄って卵を買ってきてくれない？」
みたいな会話しかLINEではしていないですよ。
でもそういったやり取りだって通信の秘密によって守られなければいけないわけで、こういう基本的な部分もないがしろにしているのではとの噂がたびたび出るアプリはやっぱり使うべきではないのですよ。
筆者は基本的にWhatsAppという通信アプリを使ってきたのですが、昔は利用２年目からは有料だったのです。
※２０１６年までは年間９９セントの有料アプリでした。
ところが今年１月のプライバシーポリシーの変更によって、私や私の周りの利用者はみんなアカウントを削除してWhatsAppから抜けたのです。
韓国だけではなく中国へも利用者情報が流れていた
朝日新聞が報じた記事によってLINEが個人情報保護の軽視や通信秘密を無視していた実態が明らかになりました。
日本のマスコミの報道はすべて
「LINEが委託していた中国企業によって個人情報が閲覧できる状態だった」
ところが韓国での報道では閲覧できる状態といった生易しい表現ではなく
「中国によって日本人のLINEのみ監視していた」
「監視していたのは日本人の利用者だけなので韓国人は安心してLINEを利用してください」
韓国に利用者情報が流出していたという話はウワサであって、嫌韓な人やネトウヨが騒いでいるだけといった論調が大きかったのですが、中国へ漏れ出ていた（本当は中国政府による監視かな？）という話がマスコミで報道されはじめると、さすがに嫌韓とかネトウヨが騒いでいるとは言わなくなりました。
今でもサイトによってはLINEは安全と書いてあるものが多数ありますが、さすがに信用できず安心・安全だとは言えないでしょう。
それと
LINEとYahoo!が経営統合しZホールディングス傘下になったのは３月１日。
今回の中国への利用者情報流出をZホールディングスが知ったのは、経営統合前の１月下旬だったと報じられています。
危機感を感じていなかったのでしょうか。
経営統合優先で利用者の保護という考えは頭に全くなかったのでしょうか。
朝日新聞による報道がなければ、今もまだ公表されずにいたのではないか。
国や自治体によっては、LINEを使った住民サービスはしばらくの間は利用停止とするところもあるようですが、これを機に利用の見直しを図るべきではないでしょうか。
また多くの企業もLINEを使ったサービスを展開していますが、これも見直すほうが良いと思います。
現状ではLINEと代わることができるアプリは数少ないかもしれませんが、ここは日本製のアプリの開発や既存の国産アプリの安全性を確認の上に乗り換えるべきではないかと思います。
i-modeメールは１９９９年から約１０年間活躍し
LINEは２０１１年から１０年後の２０２１年に大問題が発覚
１０年周期でちょうど新しい通信アプリや通信手段が出てくる、今年はそんな年になるかもしれないですね。